どうもです！
あなたは「社会人基礎力」という言葉を耳にしたことがありますか？これは、経済産業省が提唱する、仕事や社会生活において必要とされる12の能力要素の総称です。特定の職種や業界に依存せず、あらゆる社会人が共通して求められる基本的な力を指しています。つまり、これらの能力を磨くことで、生涯役立つどんな場面でも活躍できる柔軟な土台を築くことができます。
社会人として求められる12個のスキルとは？ しかし、「12の能力要素」と聞くと、「そんなにたくさんあるの？」と少し尻込みしてしまうかもしれません。でもご安心ください！これらはどれも、日常生活や仕事の中で少し意識するだけで身につけられるスキルです。このブログでは、それぞれの能力要素が具体的にどんなスキルを指し、どうやって鍛えればいいのかをわかりやすく解説していきます。
今回は「考え抜く力」に分類されている「課題発見力」がテーマです！
「どうすればこの問題をもっと早く解決できたのか？」「そもそも、この状況に隠れている本当の課題は何だろう？」日常生活や仕事の中で、こんな疑問を感じたことはありませんか？そんな疑問を解決するのが課題発見力です。
本記事では、課題発見力が具体的にどのようなスキルを指すのか、そしてその力を鍛え、実際の行動につなげる方法を解説します。課題を早く見つけ、効率的に解決に導ける力を身につければ、あなたの価値はさらに高まるはずです。ぜひ一緒に学びでいきましょう！
課題発見力とは？
課題発見力とは、物事の状況やデータを分析し、隠れている問題点や課題を見つける力を指します。この能力は、耳にすることが多い問題解決力とは異なり、「解決すべき本当の問題を発見する力」にフォーカスしています。
問題解決力は前述のように社会人として重要な能力ではあるのですが、真に取り組むべき問題が何かが分からなければ能力は発揮できません。目の前の表面的な問題にのみ取り組んでいても根本的な問題は置き去りとなり、状況の本質的な解決には繋がりません。
日々の活動をより大きな成果に繋げるには、解決すべき本当の問題を特定し、そこに時間を割くことが重要であり、そのためには課題発見力が欠かせません。
指示がなくても自分で解決すべき課題を特定して能動的に動ける人材は組織から重宝されますし、自分で取り組むことを決めなければならない独立した活動の上でも必須の能力と言えるでしょう。
課題発見力が持つ力
課題発見力が求められる場面
課題発見力は、以下のようなさまざまな場面で求められます。
- プロジェクトの初期段階
プロジェクトを始める際、全体の目的を達成するために「本当に解決すべきことは何か？」を明確にする必要があります。間違った課題に取り組むと、全体の成果に悪影響を与える可能性があります。更に課題発見力が高まれば、社会のニーズを敏感に察知したアイディアを発見し、プロジェクトを立ち上げる存在になることも期待できます。 - 問題解決が停滞している場面
問題解決が状況の打破に繋がらない場合、表面上の原因だけを見ている可能性があります。課題発見力を発揮することで、根本的な原因を探り、効果が長期に続く本質的な解決策を導き出すことができます。 - 業務効率の向上
課題は未知なものばかりではなく、日常でこなしている通常業務の中にも隠れている可能性があります。当たり前となった手順の中でも改善すべき問題点に気づき業務効率向上のきっかけを作る上でも課題発見力は役に立ちます。
課題発見力のメリット
課題発見力は組織にとっても個人にとっても改善の原動力となります。時代にあわせて適応していくにはニーズと本質を見極め、変化し続ける必要があります。
組織の視点では、プロジェクトという大きな取り組みの中で課題ややることは多岐に渡ります。その中で本当の課題を特定する力があれば、効率よく重要な課題に労力を注ぐことができます。また、業務を進める上での体制やシステムの問題点に気づければ、その改善により組織の生産性向上に繋がります。
また、個人の視点では持続的な成長の上で、今自分にどのような能力が求められるか、不足しているポイントは何かを特定する課題発見力は欠かせません。そしてどのような能力・経験が必要かを未来思考で考える力にも繋がるので、理想のキャリアを築く上での助けともなります。
また、副次的な効果として、自身で取り組むべき課題を考えられる能力は、主体性にも繋がります。そして、人から与えられた課題ではなく、自身で取り組む必要があると感じた課題への取り組みはモチベーションややりがいを得やすく、継続力を介して実行力の強化にも繋がります。
やりがいのある活動が多いと、それだけ人生の充実感もあがりますね。
課題発見力が無いことによるデメリット
逆に課題発見力が無いと、自身で何に取り組めばいいかを考えることができず、指示待ちで受け身の姿勢となるでしょう。そうなると、主体性と創造性を発揮しづらく貢献の幅は狭くなるのに加えマネジメント側の負担も大きくなります。また、問題解決への取り組みも遅くなるため、効率の改善や競争力の強化への貢献も難しくなるでしょう。
このような状況では目標を達成しても充実感を得ずらく、日々の活動におけるコントロール感も低下するため、活動が辛いものになりがちです。
また、個人の視点では、自身の成長のための計画やキャリアを考えるきっかけを得られないため、自分の人生のコントロールも他人に委ねてしまう状況になりかねません。自分の人生の主導権を放棄した周囲への依存状態に陥る危険性もあります。
自分の人生の選択の責任は自分自身でしか取れません。後悔しない人生を過ごすためには自分に必要なものを主体的に見つけて解決へ取り組んでいく姿勢が必要となり、その上で課題発見力が鍵となります。
また、AIの発達により、問題解決の分野への人間へのニーズは減っていくことが予想されます。その一方で課題を自分で見つけるのは人間の方が得意です。課題発見力を持っていないとAIで代替できる人材という評価を受けてしまう危険性が高まります。
課題発見力を鍛える方法、実践するために
それでは課題発見力を鍛えて実践するにはどうすればいいでしょうか？課題発見力と聞くとセンスが問われそうで、後天的に鍛えるのは難しいと感じる人もいるかもしれません。
今回は、課題発見力を課題発見（特定）を「問題の兆しを見つける」→「情報を整理する」→「あるべき姿を考える」→「課題を明確にする」という4つのステップに分けて、それぞれ必要な要素を考えることで鍛え方を具体的に解説していくのでご安心ください！
問題の兆しを見つける
観察力
課題を発見する第一歩として、周囲の変化や違和感をいち早く察知する観察力が必要となります。この違和感に気づく数が多ければ本質的な問題に気づく可能性はあがりますし、本当に取り組まなければいけない課題への嗅覚も鍛えられるでしょう。また早期に課題に気づくことで、取り組みを他よりリードしやすく競争の上での優位性の獲得にも繋がります。
観察力を鍛えるには日常の業務のプロセスの細部や社会の変化を注意深く観察する習慣付と「なんとなくおかしい」と感じる直感を鍛えることがあげられます。直感については、実行力の回で鍛える方法を含め紹介したので今回は観察する習慣付に焦点を当てます。
観察の習慣付けについては観察の時間を意識的に作ることが役立ちます。
まずは業界の最新情報が自動的に入ってくるような仕組み作りが重要です。メルマガや雑誌の定期購読、勉強会や研究会への参加、情報通の知人との定期的な情報・意見交換など、最新の情報に置いて行かれないような環境整備を推奨します。
勿論情報を収集しているのみでは観察力は役に立ちません。入手した情報から課題を見つける着眼点も併せて必要となりますし、その上では後述の分析力も必要となります。
着眼点としては、入手した情報をいかに自分事に紐づけられるか、またはいつもと異なる視点で見るかがあげられます。
例えば、変化についてはなぜそうなるのかという構造や理由、そして将来どうなるかという今後の影響を考える。現在の環境について改善できるポイントは無いかを自問自答してみる、もしくはメンバーから現在の環境や取り組みに関する意見をもらうことにより、情報から取り組べき課題の種を見つける可能性を向上できます。
「水曜の朝と土曜の午前は情報収集と観察の時間」という風に時間割のように着眼点を変えて情報に触れるための時間を強制的にブロックしておくことも観察力を鍛えるために有効でしょう。
上記の取り組みの中で得た気づきや違和感はメモすることをおススメします。移動中や睡眠前などのふとした瞬間に課題に気づくことも少なくありません。観察の中で何かを感じてもそのままでは、何となくの状態のまま忘却されてしまします。
メモとして明文化することで、観察した内容から何が課題なのかを整理できるので課題発見力の強化に繋がります。また、違和感メモはその後見返すことで、新しいアイディアのヒント集になったり、将来取り組みが必要な候補リストとしてのタスクリストにもなったりします。
多角的視点
また、情報入手や観察の際は多角的な視点を取り入れることが重要です。
活動範囲が限定されると同じ情報にしか触れられないため情報への感度は徐々に弱まっていくでしょう。特に情報を電子で得る際には、サジェスチョン機能により、情報が知らず知らずのうちに限定されている恐れがあるので、情報源が狭く偏っていないかに注意が必要です。
新しい場所に行く、もしくは新しい情報を入手する時間を定期的に設けて触れる情報量を増やすことで感度を上げることも観察力の強化には重要です。
多角的な視点を取り入れることで下記のような効果が期待できます。
- 既存のやり方にとらわれず、柔軟な発想を持つ
- 他業界の成功事例を参考に新しいアイディアを生み出す
- 相手（顧客、ステークホルダー）視点で考えることで、サービスを向上する
自分の行動範囲が固定化されていないか、情報の範囲が狭まっていないかに注意をして、意識的に異なる行動パターンや情報源を自分の習慣に組み入れることで、多角的な視点で物事を考えられるようになり、新たな視点でより本質的な課題に気づきやすくなります。
旅行、街ブラやあえて歩いてみることで、新しい場所に触れる機会を月に1回程度設けたり、情報源としては他業界を紹介するYoutubeチャンネルを登録したり、本屋で何となく気になった本を読んだり、幅広い情報に触れられるように工夫することがアプローチにあげられます。
個人的な反省として、異業種の情報を重視しすぎて、業界関連情報のインプットが不足し専門性が弱くなってきたので、業界内の他の部署の情報のインプットを強化できるように、兼務や人間関係の構築をすることを今期の個人的な目標としています。
そして、触れる情報の増加に加えて、次回で紹介する質問力を絡めて視点を変えるというアプローチも応用力を高めるために可能です。
その際は「これはどういう狙いでこういう作りになっているんだろう」、「これは改善するポイントがあるか」と汎用的な疑問をもつアプローチと、「自分の業界とコラボするならどうするか」、「自分の取り組みと似ているもの、役に立つポイントはあるか」という範囲を絞った問いかけをするアプローチが考えられます。
情報を整理して本質を見極める
分析力
問題の兆しを見つけた後にそれが本当に取り組むべき課題であるか、自分の直感が事実として正しいかを分析するステップが必要になります。
分析力を更に細かく分析すると以下の3つの要素に整理できます。
- 情報収集力（正しいデータや事実を集める）
- データ整理・可視化力（情報を分かりやすく整理する）
- 論理的思考力（原因と結果を分析し、課題の本質を見抜く）
情報収集力
まず必要となるのは情報収集力となります。対象となる情報が無ければ分析は始まりません。適切、かつ客観的な情報を収集する力が求められます。
情報量も重要ですが、同時に情報の正確性も重要です。正確性とは言い換えればどれだけ事実であるかという点です。自身の思考を書き出してみると意外と思い込みや推測などの事実でない情報を根拠としようとしていることに気づきます。
根拠に使用している情報は研究や調査で裏付けられているものであるか、自分の主観が入っていないかを確認する習慣をつけることで、使用する情報の質を高めることができます。例えば、統計局などから統計調査結果やGoogle scholarなどから論文など、情報を加工する前の一次情報を探しに行くのも有効です。
情報をまとめたコンテンツは時短になり便利ですが、その内容が正しいかを判断しづらいというデメリットがある点は注意が必要です。本ブログもその辺を意識し、出来るだけエビデンスもあわせて紹介できるようにしています。
また、前述のように複数の情報源を活用することも重要です。社内データ、顧客の声、市場調査、競合情報など、何が活用できる情報か視野を広げる必要があります。
例えば、時には現場や違う部署に直接出向いたり、異なる立場の人の話を聞きに行ったり、物理的に情報源を広げることも有効です。
情報収集のステップを省略すると、情報の正確性が上がらず分析も推測頼りになりうまくいきません。
見える化能力
分析の上では情報を整理するスキルも重要となります。情報が整理できると重要なポイントの見落としを防げたり、チームへの共有がしやすくなります。
チームへの共有がスムーズにできるかは、働きかけ力にも影響します。空中で議論していては脳内の認識を共有できず、議論が進みません。検討している内容を視覚化する能力や工夫が求められます。
見える化にはフレームワークの活用、図示・数式化、数値化・グラフ化など様々なアプローチがあります。
フレームワークは5W1H、SWOT分析、ロジックツリー、マインドマップなど様々な種類があり、場面に応じて使い分けることで課題の見落としを防ぐことができます。
また、図示・数式化はプロセスや状況を目に見えるようにするのに有用です。
例えば、プロセスを図示できれば、ステップごとに情報を整理・分析出来、深堀を効率的にしやすくなりますし、フレームワーク同様に思いがけない見落としに気づくきっかけになります。
数式化は因数分解により物事を単純化できるため、課題の特定や解決策の検討、そして具体的に何をすればよいかのイメージをしやすくなります。営業では「売り上げ＝声掛け数×成功率×単価」のような数字樹が有名でしょうか。
チームが身動きを取れなくなってしまっている時は、目的・目標が抽象的でどのようなアクションをすればいいかの落とし込みが困難である可能性があります。そのような場合は目標・目的を構成・影響する要素に分解することで、現在の状況を整理・共有することが状況の打破に有効です。
生産性を上げるという目標だけではどう動けばいいか曖昧ですが、生産性＝成果/業務時間と分解し、さらに成果と業務時間に対するポジティブ/ネガティブな要素（効率化、スキルアップ、トラブル対応、不要な業務など）をリストアップすることで、どう取り組めばいいかのイメージをしやすくなります。
そして、数値化・グラフ化は客観的に状況を把握したり主張の根拠を作る上で重要です。数字を使えないと説得や評価がしづらくなるため、数値化能力は非常に重要です。
数値化が出来ていないと、その課題がどれほど重要か、改善できる余地があるかの判断が難しくなり、人を動かしづらくなります。また、プロジェクトの効率化に寄与しました！と主張しても、「具体的にはどれくらい？」という問いへの回答が無ければ評価のしようがありません。
ただ実際に取り組んでみると、数値化は意外と難しいことが分かります。目標とする項目にそのまま対応する数字が無かったり、一部の役員しかアクセスできなかったり、あってもプロジェクトやメンバーのアクションの成果との連動が乏しく、そのままでは課題特定に使いにくかったりするので、コツや工夫が必要となります。
まずは行動目標に着目することがあげられます。行動目標は回数や時間等で数値化しやすく、なによりアクションと直結する数字です。行動が不足しているという課題は数字化もしやすく、最も特定と対処がしやすい課題といえるでしょう。その分、本当に目標と連動したアクションであるかの精査も必要になります。
次は定性情報を数値情報に変換するアプローチがあげられます。定性情報とは感覚や言葉で表現される情報のことで、満足している人や効率化を感じた人などの声や意見、組織の方針・属性、業界・競合情報などの直接数値化しづらい情報を指します。
まずは、実態を具体的に計測して調査するステップが有効です。例えば仕事の効率を測る場合は業務にかかる時間を調査したり、会議の無駄を削減したければ会議の頻度や時間を計測することで評価が可能な状態にできます。調査には相手の協力が必要であり、その際は目的の具体性と納得感が鍵となります。
次にここでも、行動目標が鍵となります。モチベーションやコミュニケーションは数字化が難しいですが、モチベーションは提案や挑戦の回数、コミュニケーションは声掛けや1on1、チーム内での共有の頻度といった、行動と紐づけることで測定や目標設定をしやすくなります。
成果に結びついているか、独りよがりな行動目標になっていないかという注意は前述同様重要です。また、行動回数のみでなく、質への意識も重要です。
感覚情報や属性状態については、数字でのラベリングによる分類と定義付が有効です。アンケートなどの回答に対し、目標とする分類とその分類が占める割合に対する達成目標を定義付することで、数字での状況評価がしやすくなります。
例として、顧客満足度が高い状態をアンケートで満足と回答した人の割合（90%）とする、ストレスについてはストレス調査でストレスレベルを1-10で調査し、8-10の人をストレスレベルが高い人とするなどがあげられます。
割合を考える際は母数も重要視しましょう。例えば成功率を意識しすぎると、行動への慎重さが増し、行動回数が下がることで、成果から遠ざかるという逆効果を生みかねません。行動回数等の母数との両立も意識するなど、きちんと成果に結びつくような配慮が必要となります。
数値化を考える上では下記の書籍も参考になりますので、苦戦されている方はこちらもご参照ください！
システムや商品をデザインをしたり取り組みを計画する段階でもデータ活用のための見える化を考慮する必要があります。どのような情報が改善や評価という次のフェーズへ必要かという長期的な視点が求められており、直近ではIoT（モノのインターネット）の発達により情報の連携とデータの収集の可能性は広がったことからこの視点の重要度は更に上がっています。
取り組みをどのように評価するか、成果を視覚化するかという視点の計画時点での重要性は業務の上でも実感しています。特に職場の環境改善や教育など顧客が社内にいる取り組みでは、費用対効果の証明が重要になるのでより重要になります。
見える化がうまくいくと、問題を見つけやすくなるのに加え、その根本的な原因の深堀もしやすくなり、その後の優先順位付けの精度を上げることができます。
また、見える化が上手な人は業務の引継ぎもしやすくなり、業務の整理と空いた時間での新しい挑戦をしやすくなるという副次効果もあります。逆に取り組みが自分なりの方法で属人化していると、いつまでも業務を手放せない状況に陥り、組織内の流動性が低下します。
論理的思考力
収集した情報を分析出来たら、何が課題の本質であるかを見抜く論理的思考力の出番となります。収集して視覚化した情報を活用し、何が真の課題であるかを深掘りすることで根本的な課題を特定します。
漏れなく、根本的な原因を分析をする上では、前回記事で紹介したなぜなぜ分析やFish bornが有効です。表面的な課題のみを解決していても効果は限定的もしくは空振りに終わるので、根本的な原因が何かを深掘りすることが重要です。
この深堀の上で原因と結果の関係が適切であるかに注意が必要で、因果関係の見極めが鍵となります。データが連動しており因果関係がありそうに見えても下記のようなケースが考えられます。
- 相関関係/疑似関係：AとBは同時に起きているが、AがBを引き起こしているとは限らない/同時に起きているが、実際はCという別の要因が関係している
- 因果関係：AがBを直接的に引き起こしている
関係性が見える時はつい因果関係であると結論付けたくなってしまいますが、一旦それは本当に因果関係であるかを疑う習慣づけが必要です。
その際は第三の要因がないか、変化に時間的相関性があるかに注意が必要です。A（原因候補）がB（結果候補）の前に起きていない場合は、因果関係が成立しておらず、更には原因と結果が逆転している可能性があります。
また、可能であれば、ある要因（A）が結果（B）を本当に引き起こしているかを実際に検証することも選択肢です。現実世界では机上のみでは判断できず、実際に動かしてみないと分からないことも少なくありません。
その際は仮説をしっかりと立てて、比較する要素・変数を明確化し、対象となる変数以外の条件を出来るだけ揃えることが重要です。複数の条件の変化が絡むと、何が原因であるかの特定が難しくなります。
また、原因を掘り下げる上で、自分の影響が及ぶ対象を選択することが重要です。深堀した結果が社会的構造など自分たちで対応できる範囲を超えると、課題を見つけても課題解決に繋げられません。
論理的思考力は一朝一夕で身に付く能力でないため、日常の業務中やニュースを見たときに、「何が本当の原因か？」、「相関関係でないか？」、「そのほかの要因は無いか？」と考える習慣をつけることが重要です。
終わりに
課題発見力は、あなたのビジネススキルを一段階上げるだけでなく、問題を根本から解決する力を養います。日々の観察や実践を通じて、少しずつ鍛えていくことが大切です。
今回はそんな課題発見力を「問題の兆しを見つける」→「情報を整理する」→「あるべき姿を考える」→「課題を明確にする」の4つのステップに分けて、「問題の兆しを見つける」と「情報を整理する」について取り上げました。
次回は仮説思考などの重要な考えが出てくる「あるべき姿を考える」と「課題を明確にする」を深堀します！
それではまた次の記事で！
